「仮想通貨やめとけ」は本当なのか？仮想通貨のリスクや可能性について考察

「仮想通貨は危険！」「借金背負うよ？」「あんなのギャンブルじゃん」
仮想通貨をやってることをいうと、だいたいこのようなネガティブな答えが返ってきます。

「仮想通貨やめとけ」は本当なのでしょうか？

私は「仮想通貨やめとけ」は間違っていると思います。

なぜなら、このようなネガティブな発言をしている大半の人は専門家でなく、仮想通貨をやったこともない素人だからです。

とはいえ、仮想通貨に関しての疑念はまだまだ拭えないと思うので、この記事で詳しく紹介したいと思います。

「仮想通貨やめとけ」といわれる理由

仮想通貨のネガティブな声は次の4つから考えらえます。

日々のテレビで報道される衝撃的なニュースが根っこにあるのだと思います。

それぞれ、解説していきますね。

1：ボラティリティ（価格変動）が激しい

仮想通貨は確かにボラティリティが激しいです。

思い出すのはアメリカ「Iron Finance」が発行する仮想通貨「Iron Titanium（TITAN）』の大暴落。
2021年6月16日から17日の1日で、42億分の1まで大暴落したのは、まだ記憶に新しいのではないでしょうか？

まあ、ここまで大暴落するのは珍しいですが。

有名な仮想通貨といえばビットコイン。
ビットコインの2021年のボラティリティは以下の通りです。

2021年ビットコインのボラティリティ
1月	約430万円
2月	約600万円
3月	約670万円
4月	約700万円
5月	約640万円
6月	約450万円
7月	約460万円
8月	約550万円
9月	約570万円
10月	約760万円
11月	約770万円
12月	約650万円

やはり、ビットコインもボラティリティは激しく、2021年は4月と11月の2山をピークにするような形になりました。

ただし、ボラティリティが激しい＝ネガティブに結びつけるのは早計。
仮想通貨をピーク時に手放すことで、思わぬハイリターンで返ってくることもあるのです。

世界の仮想通貨の動きは常日頃からチェックする必要がありますね。

2：取引所の破綻のリスク

仮想通貨取引所の破綻のリスクはありますが、幸いにも国内の取引所は破綻したことがありません。

2018年1月にコインチェックで「NEM流出事件」が起きましたが、その後、東証一部上場企業『マネックスグループ』に買収されたこともあり、持ち直しています。

海外では取引所の破綻が起きており、「FCoin」「マウントゴックス」がそれにあたります。

海外の取引所は国内で取り扱っていない仮想通貨を購入できるメリットがありますが、取引所の破綻のリスクも考えなければいけません。
なお、破綻した際の補償を受けられる可能性は低いです。

やはり、破綻のリスクを避けるために国内の仮想通貨取引所使い、さらには「金融庁」の登録のある取引所を選ぶ必要があります。

金融庁の登録があるということは、日本の法律によって健全に運営されているということ。

リスクを避けるためにも、国内の仮想通貨取引所を使い、「金融庁の登録のある取引所」を選んでください。

3：ハッキングなどのリスク

取引所の破綻の原因になるハッキングによるサイバー攻撃。

「NEM流出事件」や「マウントゴックス事件」がそれにあたります。
なお、NEM流出事件で合計約188億円、マウントゴックス事件で合計約500億円が流出したといわれています。

ハッキングによるリスクはありますが、近年は国内取引所のセキュリティレベルが強固なものに変わっています。

国内ではNEM流出事件以降、ハッキングによるトラブルは報告されていません。

それでも、どうしても不安であるならマイウォレットで管理し、ネットに繋がないコールドウォレット管理をするといいでしょう。

4：未知のものへの恐怖

まだまだ、仮想通貨の国内普及率は低いです。

Finderの「日本の暗号資産普及統計」によると、日本の暗号資産普及率は27カ国中27位であることがわかりました。
まさかの最下位…。

このデータからもわかるように、仮想通貨はいまだに怪しいものとして扱われているということです。

未知のものへ恐怖がある以上、それはいいイメージは持ちませんよね。
さらには、テレビで流れる悪い方面にインパクトが強いニュース。

「仮想通貨やめとけ」はここから出ているのかもしれません。

「仮想通貨やめとけ」は間違い

「仮想通貨やめとけ」の理由がわかったところで改めていいますが、「仮想通貨やめとけ」は間違いです。

その理由について、仮想通貨のメリットを4つ紹介します。

1：一攫千金がある

仮想通貨は一攫千金を狙うことができます。

ビットコインによる億り人という言葉は有名ですが、実はそれではありません。

「ミームコイン（ネタコイン）」と呼ばれているもので、名前がDogecoin（DOGE）のミーム通貨である「SHIBA INU（SHIB）」。
2021年1月1日に100万円購入していたら、1年後に5,500億円以上になってたという、あり得ない値上がりをしたコインになります。

この背景には、IT企業テスラのCEOである「イーロンマスク氏」の発言が関与してたのは有名な話です。

もちろん、このような値上がりをするのは稀であり、そもそも「草コイン」の購入は余剰金で遊ぶ以外はおすすめできません。

ですが、どうですか？夢があると思いませんか？
宝くじを購入するよりもよほど確率が高いと思います。

仮想通貨は夢があり、一攫千金を狙うこともできるのです。

2：少額取引ができる

仮想通貨は高すぎて手が出ないと思っていませんか？
確かに、1ビットコインを購入すると500万以上もかかってしまいますから、そう思うのも仕方ありません。

しかし、取引所には仮想通貨の「最低取引単位」が各銘柄で決まっており、「1」よりも小さい数字で仮想通貨を購入することができるんです。

ビットフライヤーの最小取引単位は「0.00000001BTC」、ビットコインが500万円であれば「0.05円」から購入できるというわけです。

少額から取引ができるなら、リスクも少なくて済みますね。

3：余剰金で運用する

仮想通貨はあくまで余剰金で運用です。
生活に必要なお金まで使ってしまうから苦しくなるのであって、生活費には手をつけてはいけません。

生活費とはまったく別の余剰金で、少額投資からはじめればリスクを最小限にできます。

少額のお金で仮想通貨投資が学べるのは、大きいとは思いませんか？

仮想通貨は今後、大きな展開が期待できるジャンルになります。
今のうちから学んでおいて損はないと思いますよ。

4：仮想通貨の実用化が進んでいる

仮想通貨は実用化は世界全体で進んでいます。

2021年9月7日に中米エルサルバトルが法定通貨をビットコインに採用。
引用：日本経済新聞 エルサルバドル、「ビットコイン都市」建設を表明

米フロリダ州のマイアミ市長「フランシス・スアレス」

11月11日にマイアミ市を仮想通貨の首都にする一環の計画として、住民のためにデジタルウォレットを作り、ビットコインを与える意向だど述べた。さらに、11月12月の給料をビットコインで受け取るとツイート。
引用：Forbes 米マイアミ市がビットコインを住民に配布へ、市長が宣言

2022年1月に就任した米ニューヨーク市長「エリック・アダムス」

21日の最初の給料を仮想通貨で受け取り、さらにあと2回の給料も仮想通貨で受け取ると公約。アメリカの規制により、ニューヨーク市は仮想通貨を使って職員の給与を払うことができない。そこで、交換所大手の「コインベース」を通じ、自動的に仮想通貨の「イーサリアム」と「ビットコイン」に交換された。
引用：朝日新聞 NY市長、最初の給与は仮想通貨　「金融イノベーションの中心に」

このように仮想通貨は世界全体で賑わっており、今後も拡大することが予想されます。

一過性の人気ではない仮想通貨、今後の発展の恩恵を受けるためにも、今のうちから勉強しておくことが吉だと思います。

仮想通貨のはじめ方

「仮想通貨やめとけ」のネガティブな声がわかり、仮想通貨のメリットもわかりました。
仮想通貨に興味を持ったところで、じゃあどうやってはじめたらいいのか？

それはこちらの記事に詳しく書いてますので参考にしてください。

やはり、仮想通貨のことを理解するには、実際に仮想通貨を運用することだと思います。
想像でどうこういうより、実際に運用した方が仮想通貨の距離感や上がり下がりの臨場感がわかるからです。

仮想通貨取引所のスマホアプリを登録することで、スマホの通知に仮想通貨の情報が流れてくるので、簡単に知ることもできます。

もちろん、日々の生活に支障がない余剰金での購入をおすすめします。
まずは少額からお試しで仮想通貨をはじめてみませんか？

まとめ：時代の変化に取り残されないように

仮想通貨の実用化は世界中で進んでいます。
米フロリダ州マイアミ市、米ニューヨーク市、中米エルサルバドルがそのいい例になります。

いまだに「仮想通貨はなんか怪しい」では、この先どんどんおいていかれることになるでしょう。
時代は急加速に変化します。

時代の変化に取り残されないためにも、「今から」はじめてみませんか？